妊娠中の母体には、おなかの赤ちゃんの発育が進むにつれて様々な変化が起こります。特に妊娠11週（3か月）頃までと妊娠28週（8か月）以降は、からだの調子が変化しやすい時期ですので、仕事の仕方、休息の方法（例：家事や仕事の合間に少しの時間でも横になり、からだを休める）、食事のとり方など十分注意しましょう。
普段より一層健康に気をつけ、出血、破水、おなかの強い張りや痛み、胎動の減少を感じたら、すぐに医療機関を受診しましょう。
妊娠中は特に気がかりなことがなくても、少なくとも毎月1回、妊娠24週（7か月）以降には月2回以上、さらに妊娠36週（10か月）以降は毎週1回妊娠健康診査を受け、胎児の育ち具合や自身の健康状態（血圧、尿など）を診てもらいましょう。
健康で無事な出産を迎えるためには、日常生活、栄養、環境その他いろいろなことに気を配る必要があります。医師、歯科医師、助産師、保健師、管理栄養士、歯科衛生士などの指導を積極的に受け、妊娠、出産に関して悩みや不安があるとき又は家庭、職場でストレスがあるときなどは遠慮せずに相談しましょう。市主催のパパママ教室に参加し、保健師や助産師に悩みなどを相談したり、マタニティーライフに役立つ情報を得たりしましょう。
出産前後に里帰り出産などで帰省する場合、できるだけ早期に分娩施設に連絡するとともに、市健康推進課（0192-27-1581）母子保健係に手続きなどを相談しましょう。
妊婦健康診査をきっかけに、次のような妊娠中の異常（病気）が見つかることがあります。
妊娠22週未満に妊娠が終了してしまう状態です。性器出血や下腹部痛などの症状が起こります。妊娠初期の流産は特に原因がなくても、妊娠の約10～15％に起こるとされています。2回以上流産を繰り返す場合は、検査や治療が必要な場合があります。
妊娠中は血が薄まって貧血になりやすいとされています。出産に備え、鉄分を多く含む食事を取りましょう。ひどい場合には、治療が必要になります。
正常な時期（妊娠37週以降）より早くお産になる可能性がある状態です。下腹部痛、性器出血、前期破水などの症状が起こります。安静や内服などの指示が出されます。
妊娠中は、それまで指摘されていなくても糖尿病のような状態になり、食事療法や血糖管理が必要になることがあります。
高血圧と尿蛋白がみられる状態です。急に症状が悪化することがあり、「強い頭痛がつづく」「目がちかちかする」といった症状がある場合などは要注意です。
胎盤の位置が正常より低く、子宮の出口をふさいでいる場合をいいます。大出血を起こすことがあります。出産時には帝王切開が必要になります。
赤ちゃんに酸素や栄養を供給する胎盤が、出産前に子宮からはがれて（剥離）しまう状態です。赤ちゃんは酸素不足になるため、早急な分娩が必要になることがあります。主な症状は腹痛と性器出血ですが、胎動を感じにくくなることもあります。
不妊に悩む方への特定治療支援事業（こうのとり事業）について
大船渡市では、不妊治療の経済的な負担を軽減するため、医療保険が適用されない特定不妊治療(体外受精、顕微授精)を受けたご夫婦に対し、治療費の一部を助成しています。
（1）対象法律上の婚姻関係にある夫婦で、次の条件を満たしている人
ア 夫又は妻のいずれか一方又は両方が、特定不妊治療を開始した日以前から引き続き大船渡市に居住している人
イ 県で実施している「不妊に悩む方への特定治療支援事業費助成金」の交付決定を受けている人
（2）対象となる治療
医療保険の適用とならない特定不妊治療（体外受精、顕微授精）に限ります。
（3）助成額
ア 夫婦一組につき、1回の特定不妊治療につき10万円（初回にあっては15万円）を限度とし、年度内の助成の対象となる特定不妊治療に要した費用から県助成金の額を控除した額。
イ 男性不妊治療を行った場合は、1回の男性不妊治療につき10万円を限度とし、年度内の助成の対象となる男性不妊治療に要した費用から県助成金の額を控除した額。
（4）対象年齢及び通算助成回数
ア 初回申請時40歳未満の方 通算6回まで
イ 初回申請時40歳以上43歳未満の方 通算3回まで
※上記のほか年間回数及び対象治療等は県助成制度に準じています。
岩手県の「不妊に悩む方への特定治療支援事業交付決定通知書」の交付を受けた後、速やかに健康推進課に申請してください。
＜必要書類＞
（1）県に提出した不妊に悩む方への特定治療支援事業受診等証明書の写し
（2）県が発行した不妊に悩む方への特定治療支援事業交付決定通知書の写し
（3）県に提出した指定医療機関の発行した特定不妊治療費に係る領収書の写し
【お問い合わせ先】
健康推進課（0192-27-1581）
出産後のお母さんは、訳もなくイライラしたり、気持ちが落ち込んだりすることがあります。産後のホルモンなど体の内部の変化や、慣れない育児の疲れなどが原因とされています。
「産後うつ」は、産後のお母さんの10～15％に起こるとされています。出産後は、お母さんは赤ちゃんの世話に追われ、自分の心や体の異常については後回しにしがちです。また、お父さんや周囲の方も赤ちゃんが最優先となり、お母さんの変化を見過ごしてしまうことがあります。「産後うつかもしれない」と思ったときは、迷わず医師、助産師、保健師に相談しましょう。
妊娠中や出産時に異常があった場合は、出産時も引き続き治療や受診が必要な場合があります。経過が順調と思われるときでも、医師の診察を受けましょう。
